Buy Ours

　二日続きで英語タイトルとは。

　Buy Panasonic
　Buy Fujitsu
　Buy American

　やってることはどこも同じ、「バイ・アメリカン条項」を非難できないのでは？と思うのはワタシだけでしょうか。（「それは違う」という方がいらっしゃいましたら、どう違うのかご教示いただけると幸いです。マジメな話。）
≪追記：記事を投稿して1時間ほどで、友人某氏より丁寧なご教示メールいただきました。ありがとうございます。＞某氏　　引き続き諸賢からのご教示をお待ちしております。マジで。≫

　それ以前の疑問として。
　当初「バイ・アメリカ条項」って報道されたので、「Buy America」「Buy American」どっちなのか気になってたのですが、今回の「アメリカ製品を買え条項」は「Buy American」が正解のようでして。
　となると、「Buy Panasonic」「Buy Fujitsu」って微妙ですね。トップが社員に向けて出したメッセージですから、自社製品買ってね、会社支えてね、という意味で問題ないのでしょうけれど。
　その言葉が外部へ流れ出ると「身売り」メッセージに見えてくる、と思ってるのはワタシだけなんでしょうか。

　さて、ここからが本題です。

　確定申告シーズンを迎え、あちこちから送られてくる源泉徴収票に、去年の仕事を振り返る今日この頃。

　そう言えば、一件、原稿料は現物（掲載誌）支給って仕事があったな～。

　昨今の不況ゆえではありません。昔から、学術系の原稿ではままあることです。
　見方によっては、私がこの業界に入ってン十年、不況でない時などない、ということかも。

　そう思うと、質の高い出版物を売れ行き今ひとつでも出し続けてくれている出版社さんには頭下がります。そういう出版社が絶滅しそうなのに意外に生き残っているのは、それを支える読者層が少数派ながらも健在、なのでしょうか。
　そうであってくれますように。